なかなかなかね野鳥と自然の写真館

疾風怒涛の時代が過ぎ去っていきます。私たちがその中で、ふと佇む時、一時の静寂と映像が欲しくなります。微妙な四季の移ろいが、春や秋の渡りの鳥たちや、路傍の名もない草花にも感じられます。このブログは、野鳥や蝶、花や野草、四季の風景などの写真を掲載しています。

あけぼの山公園のシジュウカラ

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上の写真は、一眼レフキヤノンEOS7DマークⅡにCANON EF100-400mm F4.5-5.6L IS II USMを装着し手持ち撮影しました。

 

10月11日あけぼの山公園にいたシジュウカラです。

4〜5羽が動き回っていました。

 

喫茶去

デイリー新潮の日本学術会議関連のニュース(抜粋)

 

中国政府が2008年に開始した「千人計画」は、海外の優秀な研究者、技術者を誘致することを目的にしている。米国では「千人計画」に関連する中国へのスパイ容疑での摘発が相次いでおり、知的財産窃取のための計画として世界的に問題視されているのだ。

 今回、週刊新潮は中国の教育機関や論文などの情報を基に、「千人計画」に携わる日本の研究者を独自に特定。7月頃から接触を試みてきた。が、例えば、マイクロナノロボットや生物模倣ロボットシステムの権威で、日本学術会議の会員だった名城大学の藤田敏男教授は再三の依頼に無回答だった。

 口を噤む研究者も少なくないなか、“隣国という気安さから新天地を選んだ”と取材に応じてくれたのは、東京大学名誉教授で物理学が専門の土井正男氏(72)だ。

「現在は北京航空航天大学の教授として、専門のソフトマター物理学を教えています。9年前に北京の理論物理学の研究所に呼ばれて連続講義をした際、知り合った中国の先生から『千人計画』に誘われまして」

 土井氏が論文リストを送ったところ、中国政府から招聘を受けることになった。

(以下省略)

 

どうも、日本の学者も誘われているようです。

この研究所は、中国の防衛関連の研究所だそうです。

日本学術会議は、日本の防衛には、非協力ですが、中国の兵器への技術流出には協力しているのでしょうか?

何人の学者が協力しているのでしょうか?

 

喫茶去

Yahoo!ニュース(抜粋)によれば、中国の千人計画の待遇は、以下の通り

 

中国共産党中央組織部が実施する海外ハイレベル人材の招致プログラム「千人計画」は政府が1500万円超を一括助成するほか、研究チームに1.5億円超の研究・生活環境を提供。

省によっては配偶者の仕事・子どもの進学なども支援する。すでに米・英・独・仏・豪などから研究者が採用されており、日本からも1000人以上が参加したとの見方もある。(以上)

 

研究者の愛国心だけで頭脳流出を止めることは、不可能です。

我が国も有能な研究者の待遇改善の対策も必要と考えられます。

その為にも日本学術会議の見直しが必要です。

 

 

喫茶去

米中激突の地政学

を読む


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出版社からのコメント
米中の外交的、経済的、軍事的対立はもはや避けられない状況に至った。2020年11月の米国大統領選挙を控え、台湾、南シナ海尖閣諸島などで軍事的緊張は高まっている。
歴史上、覇権国とNO2の強国は、戦争に発展するケースが多い。トランプ政権誕生後、米中二大国家の対立が顕在化。さらに武漢新型コロナウイルスの大流行と「香港国家安全法」で衝突は加速した。
世界史、地政学イデオロギーの視点から米中激突の必然と行方を大胆予測!
「シーパワーVSランドパワー」「キリスト教VS中国五大思想」など、米中170年の外交史を振り返りながら、対立の宿命を明示し、さらに覇権国家の狭間で漂うNO3国家・日本が 進むべき道を提示する!

(以上) 

 

世界史の観点から現在の世界を観てみると過去の人類の歴史の延長線の方向が解ってくるような気がします。

2018年10月4日、米国のシンクタンク、ハドソン研究所にてペンス副大統領が50分にわたり対中国政策についての演説を行いました。この演説が米中新冷戦の始まりと指摘しています。

この演説は、恐らく後世の世界史に必ず記載される名演説です。

この演説の背景となる本は、

China2049です。


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この演説を依頼したハドソン研究所長マイケル・ピルズベリーの著作です。

私もこの本を読んて、アメリカは、本気で中国を敵と考えるようになったと思いました。

「米中激突の地政学」を読むと、不明だったいろんなことが解ってきました。

 

特に中国があらゆる方法で手段を選ばず覇権国の政治妨害する具体的な記述は、参考になりました。

 

それに対抗するアメリカの戦略は、トランプ保守党の戦略であり、バイデン民主党の戦略ではありません。

 

11月3日大統領選挙次第でこの戦略は、変わる可能性があります。

バイデンの当選を、中国は、強く望んでいることでしょう。

 

我が国は、他国に頼らず、自国を守る覚悟をする必要があります。