なかなかなかね野鳥と自然の写真館

疾風怒涛の時代が過ぎ去っていきます。私たちがその中で、ふと佇む時、一時の静寂と映像が欲しくなります。微妙な四季の移ろいが、春や秋の渡りの鳥たちや、路傍の名もない草花にも感じられます。このブログは、野鳥や蝶、花や野草、四季の風景などの写真を掲載しています。

アジサイ ダンスパーティー

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上の写真は、Ymobileスマホのエクスペディア8で撮影しました。

アジサイ改良型 ダンスパーティーという花だそうです。

スーパーの店先に置いてあった切花です。

買いませんでしたが、目立っていたので撮影しました。

アジサイは、どんどん改良型ができているようです。

タイプ:ユキノシタアジサイ)科ハイドランジア(アジサイ)属の耐寒性落葉低木
樹高:100~150cm
開花期:6月~7月
植付け適期:2月~5月
用途:庭植え、鉢植え
日照:日向~半日陰向き

 喫茶去

Yahooニュースより 

G7協議は、

「米中覇権争い」からもはや「資本主義」対「全体主義」の対立にエスカレートしています。

 

「台湾の平和と安定重要」 東京五輪開催支持 ワクチン支援10億回分・G7宣言

 
Yahoo!ニュース
 
 
G7サミットを終え、記者団の質問に答える菅義偉首相(中央)=13日午後、英国・コーンウォール

 【コーンウォール(英南西部)時事】先進7カ国首脳会議(G7サミット)は13日午後(日本時間同日夜)、首脳宣言を採択して閉幕した。

【写真】各国の首脳と集合写真に納まる菅義偉首相

 宣言は、中国が軍事的圧力を強める台湾に初めて言及し、「台湾海峡の平和と安定の重要性を強調し、両岸問題の平和的解決を促す」と明記。東・南シナ海への強引な進出にも「深刻な懸念」を示した。東京五輪・パラリンピック開催への「支持」を表明した。

 サミットは、自由主義陣営が結束して中国に対抗する姿勢を明確にした。閉幕を受け、議長のジョンソン英首相は記者会見し、「G7が民主主義と自由、人権の恩恵を世界に示す必要がある」と訴えた。菅義偉首相は記者団に「普遍的価値を共有するG7として国際秩序をリードしていきたい」と語った。

 日米が重視する台湾海峡の平和と安定は、5月のG7外相会議の共同声明にも明記された。G7内には対中姿勢で温度差もあるが、サミットでは足並みをそろえた。

 首脳宣言は、中国の覇権主義的な行動を踏まえ、「一方的な試みに強く反対する」と強調。香港や新疆ウイグル自治区の人権問題にも触れ、「人権と基本的自由を尊重する」よう求めた。

 サミットは新型コロナウイルスの世界的な感染拡大も主要議題に取り上げた。途上国などの感染収束を後押しするため、「資金および現物供与を通じ、来年にかけてワクチン10億回分の供与に相当する支援」を打ち出した。

 菅首相はサミットで、7月23日に開幕を予定する五輪開催への決意を示し、各国に「強力な選手団」派遣を呼び掛けた。閉幕後には記者団に、「全首脳から力強い支持を頂いた」と述べた。

 気候変動対策に関しては、2050年までの温室効果ガス排出量を実質ゼロにする目標実現を確認。二酸化炭素(CO2)回収などの措置が講じられていない石炭火力発電に対し、「新規の国際的な直接支援を年内に終了する」ことで一致した。 

 

喫茶去

米国上院議会 先端技術分野強化法案可決について

 

NHKニュースによれば、アメリカは、

米議会上院 先端技術分野強化に27兆円の法案可決 中国に対抗

するそうです。

日本も、先端技術強化が必要ですね!

 

NHKニュース
2021年6月9日 11時55分

アメリカの議会上院は、半導体や次世代の通信技術など、経済と安全保障が密接に絡む分野で中国に対抗していくため、国内産業に巨額の予算を投じる法案を賛成多数で可決しました。
アメリカ・イノベーション競争法」と名付けられたこの法案は、中国に対抗していくため、半導体やAI=人工知能、次世代通信ネットワークなど、国の安全保障にも関わる先端技術分野を強化することを柱としていて、研究開発や、サプライチェーンの構築などのために5年間で総額2500億ドル、日本円で27兆円近くの国家予算を投じる内容となっています。

また、いわゆる経済安全保障の分野で、高い技術力を持つ日本など同盟国との協力を強化していくことも盛り込まれています。

アメリカ議会上院は8日、採決の結果、賛成68、反対32の賛成多数で法案を可決しました。

バイデン大統領は、この法案を支持していて、今後、下院で可決されれば成立する見通しです。

アメリカでは、前のトランプ政権の時代に政治的分断がさらに深まりましたが、今回は野党・共和党の議員の一部も賛成し、超党派での協力が実現していて、議会の対中強硬姿勢がより鮮明になりました。
中国の人権問題や冬の北京五輪への対応についても
アメリカ・イノベーション競争法」には、経済と安全保障が密接に絡む分野だけでなく、中国の人権問題や北京オリンピックパラリンピックへの対応についても盛り込まれています。

来年開催予定の冬の北京オリンピックパラリンピックについては「外交的にボイコット」するよう求めていて、政府関係者の派遣のために政府予算を使うことを禁じるとしています。

一方で代表選手や、オリンピック・パラリンピック委員会の関係者の派遣については例外とするとしていて、選手団を派遣すること自体は禁止していません。

また、法案では新疆ウイグル自治区で続く「ジェノサイド」を含む、中国共産党による人権弾圧の停止を呼びかけています。