上の写真は、Ymobileスマホのエクスペディア8で撮影しました。
タマスダレ（玉簾）はツンツンとした細長い緑の葉と、真っ白な6枚の花びらをもつ花（花径4～5㎝ほど）が特徴的な球根植物。 花は3日くらいで終わってしまいますが、一つの球根から何回か花茎が上がって咲くため長期間楽しむことができます。群がって咲く姿が美しく、花壇や芝生の縁取りなどにまとめて植えられることが多いです。
喫茶去
プライマリーバランス亡国論について
少し前の本ですが、如何に財務省や主流派経済学者（44名）が間違っていたかの実証が書かれています。
数字で示されています。
学者達か増税による景気は、それほど影響がないと言っていたアベノミクスの最中の増税が、大幅な景気腰折れとなり、GDPを4四半期連続ゼロ成長かマイナス、成長だったことが書かれています。
間違えた経済学者の実名も書かれています。
それなのに未だに財務次官が暴論を言っているのか?
不思議です。
プライマリー・バランス（基礎的財政収支）の赤字を恐れるな。
政府は積極的な財政出動によって、早急に景気を回復させるべきだ！
「2020年までにプライマリー・バランスを黒字化する」という目標を達成するために行った消費増税や予算のカットが、長期デフレから立ち直れない要因であるという事実を、実証的データをもとに解明する。
「財政赤字は絶対悪」との思い込みを各種データから覆す、目からウロコの日本国民必読の書。
【章だて】
第１章 「プライマリー・バランス」とは何か？
第２章 「ＰＢ改善」で日本は貧困化・後進国化する ?消費増税のディープインパクト?
第３章 なぜ、「世にもキケンな消費増税」がなされたのか？
第４章 正々堂々と「ＰＢ目標」を取り下げよ
第５章 「財出拡大」が「財政再建」をもたらす
第６章 企業と政府の負債（ＰＢ赤字）が経済を成長させる
終 章 「ＰＢ制約撤廃」が、日本を救う
【小見出しより】
政府は「家計」と全然違う。むしろ「企業」に似た存在である
「ＰＢ目標」に真面目に取り組んだ結果、破綻したアルゼンチン
消費増税によるＰＢ改善で、国民は一人当たり「10万円」貧しくなった
消費増税のインパクトを完全に読み間違えた学者・エコノミストたち
国際標準の視点から見れば、日本の財政は既に「改善」し始めている
「成長」で税収は増える。しかも消費増税よりも、より多く増える
「自国通貨で借金」をしている日本政府は、ギリシャと全然違う
「国債暴落Ｘデー」というデマ
1997年の消費増税によってデフレ化し、かえって財政が悪化した
「財政政策」を行った国が、リーマンショックからいち早く立ち直った
藤井 聡［フジイサトシ］
藤井 聡（ふじい・さとし）1968年奈良県生まれ。京都大学大学院教授（都市社会工学専攻）。京都大学大学院工学研究科修了。東京工業大学教授、イエテボリ大学心理学科客員研究員等を経て、現職。また、2011年より第２次安倍内閣・内閣官房参与（防災・減災ニューディール担当）。専門は公共政策に関わる実践的人文社会科学。03年に土木学会論文賞、05年に日本行動計量学会林知己夫賞、07年に文部科学大臣表彰・若手科学者賞、09年に日本社会心理学会奨励論文賞および日本学術振興会賞などを受賞。著書には『コンプライアンスが日本を潰す』（扶桑社新書）、『強靭化の思想』（育鵬社）、『国民所得を80万円増やす経済政策』（晶文社）、『超インフラ論』（ＰＨＰ新書）など。
内容説明
プライマリー・バランス（財政の収支）のための増税と予算カットで国民は貧困化し、財政はかえって悪化する。今こそ、積極財政で日本の危機を救え！！
目次
第１章 「プライマリー・バランス」とは何か？
第２章 「ＰＢ改善」で日本は貧困化・後進国化する―消費増税のディープインパクト
第３章 なぜ、「世にもキケンな消費増税」がなされたのか？
第４章 正々堂々と「ＰＢ目標」を取り下げよ
第５章 「財出拡大」が「財政再建」をもたらす
第６章 企業と政府の負債（ＰＢ赤字）が経済を成長させる
終章 「ＰＢ制約撤廃」が、日本を救う
著者等紹介
藤井聡［フジイサトシ］
１９６８年奈良県生まれ。京都大学大学院教授（都市社会工学専攻）。京都大学大学院工学研究科修了。東京工業大学教授、イエテボリ大学心理学科客員研究員等を経て、現職。また、２０１１年より第２次安倍内閣・内閣官房参与（防災・減災ニューディール担当）。専門は公共政策に関わる実践的人文社会科学。０３年に土木学会論文賞、０５年に日本行動計量学会林知己夫賞、０７年に文部科学大臣表彰・若手科学者賞、０９年に日本社会心理学会奨励論文賞および日本学術振興会賞などを受賞（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。
喫茶去
来年分のワクチン契約 ファイザー製、3回目想定 厚労省
厚生労働省は8日、来年1月から新型コロナワクチン1億2000万回分の追加供給を受ける契約を、米ファイザー社と結んだと発表した。
厚労省によると、2回接種を終えた人に3回目を追加する「ブースター接種」への使用などが想定されているか来年分のワクチンとして、米モデルナ社から5000万回分、国内では未承認の米ノババックス社から1億5000万回分の供給を受ける契約をしている。
